ロジクールが法人向けビデオ会議システムの新製品「Rally Bar」「Rally Bar Mini」を発表した。中規模会議室（10～15人程度）向けのモデルで、会議用カメラ、スピーカー、マイク、コンピューティングをすべて内蔵した一体型タイプの製品。外付けPC不要、本体のみでZoomやTeamsのビデオ会議に接続できるアプライアンスモードも搭載する。

コロナ禍の中、多くの企業が実践を進めているテレワーク。「もはや待ったなし」となったテレワークを成功させるためのノウハウやツールを紹介していく。

動画配信やセキュリティ、パブリッククラウドの閉域網接続など、NTTスマートコネクトが提供するクラウドサービスを徹底解説。

​​バッファローは法人向けNAS製品として、Windows Server IoT 2019 for Storage Standardを搭載した「WS5220DNS9シリーズ」を発売した。

本連載では、FIXERの若手エンジニアたちがマイクロソフトの「Azureの基礎（AZ900）」公式ラーニングパスに沿いつつ、Azureを使ううえで覚えておくべき基礎的かつ重要なポイントをわかりやすくまとめます。

2021年以降の大都市圏とそれ以外の地域でIT支出に大きな差異が生じると予測しているが、その要因として地域経済の回復状況に加えて、地域の企業のDXの推進状況も大きいという。

大規模複合施設向けに高密度・低レイテンシーの無線LAN を新設する必要性から「Aruba Mobility Conductor」をはじめとする各種Aruba製品を導入。

MiroはMiro社が開発しているウェブアプリケーションで、Miro社曰くはonline collaborative whiteboard platformと呼んでいます。日本だとよく「オンラインホワイトボード」と呼ばれています。

中小企業でも「Office 365」などのクラウド業務アプリケーション（SaaS）の利用が普及し、他方ではインターネットアクセス回線のIPv6対応が進みつつある。快適な業務ネットワーク環境を実現するためには、中小企業でもIPv6対応を進めるべきだ。本連載では、そのために考えるべきポイントや対応のためのノウハウを紹介していく。

2021年1月18日、ヤマハはWi-Fi6対応・トライバンド対応の無線LANアクセスポイント「WLX413」を発表した。「より速く、より多く、より広く、より便利に」を目指しスループットや管理台数の底上げ、エリアの拡大、クラウド型管理サービス「YNO」への対応などを実現した。

P2P分散ファイルプロトコルを導入する意味はどこにあるのか。

2020年11月、ところざわサクラタウン内にKADOKAWAの新オフィス所沢キャンパスが稼働を始めた。多くの出版社が集まる飯田橋エリアのオフィスと合わせ「本社2拠点体制」となる。新型コロナウイルスの感染拡大は、新オフィス稼働時を目指して働き方改革を進めるさなかに起こった。総務・人事・ICT部門の横串で作られたABW推進チームは、想定外の一斉リモートワークをどのように乗り越えたのか。また、コロナ禍にオープンした所沢キャンパスは、現在どのように活用しているのだろうか。

シスコは、ビデオ会議機器をサブスクリプションサービスとして利用できるプログラム「Hardware as a Service for Webex Devices」の提供を開始した。同サービスは、機器の保守サービスやWebexのライセンスをサービスに含めることも可能だ。

米IT業界の象徴だったシリコンバレーから、有名企業や経営者が離れつつある。コロナ禍によるテレワークの普及に加えて、シリコンバレーのリベラルな空気に違和感を持つ経営者などが増えているからだ。シリコンバレーは“過去のもの”となっていくのか。

ドン・キホーテを運営するPPIHは海外事業を強化。アジアや北米の店舗数を増やしている。日本産の農畜水産物の輸出を促進する会員制組織も設立し、勢いが止まらない。